経営理念・経営戦略

(2016年4月発表)

東宝グループの経営理念

当社グループは、「健全な娯楽を広く大衆に提供すること」を使命として小林一三により設立されて以来、映画・演劇を中心に、幅広い層のお客様に夢や感動、喜びをもたらす数多くのエンタテインメント作品をお届けしてまいりました。
また、創業者の言葉である「吾々の享くる幸福はお客様の賜ものなり」を大切な価値観とし、「朗らかに、清く正しく美しく」をモットーに置き、事業の三本柱である「映画・演劇・不動産」のすべての事業において、公明正大な事業活動に取り組むと共に、常にお客様の目線に立ち、時代に即した新鮮な企画を提案し、世の中に最高のエンタテインメントを提供し続ける企業集団でありたいと考えております。
上記の経営理念に基づき、今後ともグループ全体で企業価値の向上に努めてまいります。

中期経営戦略

「TOHO VISION 2018 東宝グループ 中期経営戦略」

当社グループの主要事業を取り巻く経営環境は、国内の人口減少と少子高齢化により市場の拡大が望みにくいことに加え、動画配信が本格スタートするなど、デジタル技術の革新によりコンテンツの視聴スタイルが多様化し、メディア間の競争が激化している状況にあります。一方で、シネマ・コンプレックスを中心とした映画興行市場は、2015年はヒット作に恵まれたこともあり、歴代2位となる2,171億円を記録する活況を呈しました。また、CDやDVD等のパッケージ販売や出版業界の長期低迷が続く中、演劇・ミュージカルを含むライブ・エンタテインメント市場は、堅調な伸びを示しております。

そうした環境下で、当社グループは、中長期的な企業価値向上を図るべく、昨年4月に「TOHO VISION 2018 東宝グループ 中期経営戦略」を策定いたしました。

この中期経営戦略におきましては、事業の三本柱である「映画・演劇・不動産」において、当社グループがこれまで築き上げてきた強みを基盤にしつつ、業績をさらに一段上の成長ステージに上げるために、次の5つの分野に重点的に取り組んでいくことを掲げております。

  1. 自社企画作品の拡充及び幅広いライツの確保
    映画・演劇、アニメ等において、自社における企画開発・プロデュース力を強化し、作品ラインナップの拡充を図ります。また、有力なコンテンツの幅広いライツ確保に努め、多様な関連領域と新しい市場における利用展開を加速してまいります。
  2. ゴジラを中心としたキャラクタービジネスの展開
    「ゴジラ」は当社がオールライツを保有する大切なキャラクターであり、本年夏に公開される「シン・ゴジラ」の成功に向け全社をあげて取り組みます。また、新しいキャラクターの開発・育成にも努め、ライセンスビジネスの収益拡大を目指してまいります
  3. 海外市場開拓の新しいビジネスモデルの確立
    映画・アニメ作品の積極的な海外セールスに加え、自社及び日本国内の「企画」を海外に売り込み、有力なパートナーとの共同開発・製作を進めるなど、多面的アプローチで海外市場開拓のビジネスモデルを確立すべく取り組んでまいります。
  4. TOHOシネマズの戦略的出店と高機能・高付加価値化
    「TOHOシネマズ 新宿」の成功に続き、本年は「柏」「仙台」、来年以降も「上野」「日比谷」と都市部への集中的な出店を継続いたします。加えてMediaMation MX4D™やIMAX®を積極導入するなど、時代の変化とお客様の志向に即した施設・商品・サービスの充実を促進し、さらに強力な強力なシネコンチェーンへ進化させるべく取り組んでまいります。
  5. グループ不動産事業再編による基盤強化と新規取得
    完全子会社化した東宝不動産㈱との機能再編により、不動産事業基盤の強化を図ると共に、当社の本拠地「日比谷」「有楽町」地区の活性化に向けた取り組みや、新規物件の取得も含め、グループ不動産事業の競争力向上を目指してまいります。

当社グループは、上記の経営戦略に基づいた具体的な経営施策を積極的に展開し、着実な業績の伸長と企業価値向上に向けて、全力で取り組んでまいります。

目標とする経営数値

当社グループでは、主力である映画事業の収入の変動が大きいこともあり、経営の成果として重視する数値を「営業利益」に置いております。収入とコストの両面から、グループ全体でPDCA管理サイクルを回し、着実な営業利益の積み上げを目指してまいります。
なお、昨年4月に策定した「TOHO VISION 2018 東宝グループ 中期経営戦略」におきましては、連結営業利益を300億円超の水準に引き上げると共に、最終年度に当たる平成30年2月期に350億円を達成すべくチャレンジすることを目標としております。

資本政策について

今後の配当政策としましては、年間25円の配当金をベースとしながら、業績が予想や目標を上回って推移した場合には、業績連動分として追加の配当も積極的に検討していく方針とし、株主の皆様に対する利益還元の強化を図ってまいります。
また、自己株式の取得に関しても、フリーキャッシュフローの推移を考慮しつつ、機動的かつ積極的に行っていく方針とします。
ROEにつきましては、特に目標数値を設けておりませんが、中期経営戦略で示した施策を通じて利益の向上に努めることを最優先としながら、上記の資本政策の実施と併せて、資本効率の高い経営を目指します。

CSR活動について

当社グループでは、「健全な娯楽を広く大衆に提供すること」という企業使命のもと、CSR活動を行っております。東宝グループが提供する"映画・演劇・不動産"事業を通じて、あらゆる方にエンタテインメントを楽しんで頂き、夢や感動そして喜びをお届けするため、さまざまな取り組みを展開しております。

CSRレポート 2016/6/28(PDF 2.08MB)

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